防火戸– tag –
-
構造・工法に関すること
準耐火建築物とは?耐火性能や用途を解説
準耐火建築物とは、建築基準法で規定される建築物の一種です。火災時に耐えられる時間が30分と定められ、一般建築物と耐火建築物の間の中間の耐火性能を有します。耐火性能は、構造や外壁、防火設備などの仕様によって確保され、建築物の用途によって、耐火時間の基準が異なる場合があります。準耐火建築物は、延焼拡大防止と火災時の一定時間の避難確保が求められる建物に適しています。 -
素材・材料に関すること
防火木材とは?用途や種類を徹底解説
防火木材は、難燃性を付加された木材のことです。一般的には、木材に薬剤を注入したり、表面を被覆したりして、燃えにくくしています。防火木材の特徴としては、着火しにくく、炎が拡大しにくい点などが挙げられます。また、通常の木材と同様に加工や使用が可能で、建築物の構造材や内装材など、あらゆる用途に使用できます。 -
規制・制限に関すること
防火扉とは?種類や構造の違いを解説
防火扉の定義 防火扉とは、火災発生時に延焼を防ぎ、避難経路を確保する目的で設置される扉です。建築基準法で定められており、一定の耐火性能を有している必要があります。防火扉は、建物内の火災発生時の火勢を一定時間遮断し、延焼を抑える役割を担っています。さらに、避難経路を確保するため、火災時に開閉可能で、煙の侵入を防ぐ機能も備えています。 -
規制・制限に関すること
知っておきたい不動産用語「防火戸」
防火戸とは、火災時に火と煙の拡大を防止するために設置される扉のことです。その役割は、火災発生時に延焼を防ぎ、煙の流入を制限することで、避難経路を確保することにあります。防火戸は、主に建築物の避難経路や隔壁などの開口部に設置され、火災時の人の安全を守る重要な役割を担っています。 -
構造・工法に関すること
耐火建築物とは?その特徴と種類
-耐火建築物の定義と建築基準法- 耐火建築物は、火災の発生や拡大を防止・抑制する構造や資材を用いた建物です。日本においては、建築基準法でその構造要件が定められています。 建築基準法では、耐火建築物を「一定時間、火災に対する耐火性を有する構造、用途及び設備を有する建物」と定義しています。また、耐火建築物は、壁や柱、床などの主要構造部や防火区画の構造、防火設備などについて、細かい基準が定められています。 -
構造・工法に関すること
避難階段とは?種類と設置基準
避難階段とは、火災や地震などの災害時に人々が安全に避難するための通路です。建築基準法で定められた規格を満たしており、一般的には屋外の階段が設けられています。目的は、人々が火災が発生した場合に煙や熱から離れるための安全な経路を提供することです。また、地震による建物の倒壊時に、人々が倒壊した建物から外へ避難するための経路としても機能します。 -
規制・制限に関すること
甲種防火戸とは?
甲種防火戸とは、耐火構造の開口部をふさぐために設置される扉やシャッターです。 火災が発生した場合、甲種防火戸が閉じられることで、火災の拡大を抑え、開口部から火炎や煙が侵入するのを防ぎます。 甲種防火戸には、防火扉、防火シャッター、防火ダンパーなどの種類があり、建物の用途や開口部の構造に応じて適切なものを使用します。 -
規制・制限に関すること
乙種防火戸とは?改正後の分類と性能の違い
乙種防火戸とは、火災時に煙や火炎の蔓延を防ぐ目的で設置される防火設備です。従来は3種類の区分がありましたが、2018年の消防法の改正により4種類に分類されました。 新たに設けられた「準耐火防火戸」は、従来の「耐火防火戸」に次ぐ耐火性能を備え、火災からの防御時間が60分となっています。また、「断熱防火戸」は、火炎や熱の伝達を遮断する能力を持ち、避難経路を確保する役割があります。一方、「非防火戸」は、防火性能を有さない扉で、防火区画の境界以外の場所で使用されます。 -
規制・制限に関すること
『特定防火設備』とは?種類や設置義務を解説
特定防火設備とは、建築物の火災時に延焼を防止し、人の避難や消火活動を支援する設備のことです。建築基準法によって、一定規模以上の建築物などに設置が義務付けられている重要な設備で、火災の早期発見、鎮圧、避難に大きく貢献します。具体的には、火災報知器、スプリンクラー、誘導灯、消火栓などがこれに該当します。
1